電子ジャーナル・データベース認証システムのご案内
- 電子ジャーナル・データベース認証システムの設定
- 電子ジャーナル・データベース認証システムとは？
- 電子ジャーナル・データベース認証システムの目的：何のための認証か？
- 電子ジャーナル・データベース認証システムの運営
- 電子ジャーナル・データベースの利用における注意
- 「アクセス頻度が制限値に達しました」というメッセージ画面について
- よくある質問
電子ジャーナル・データベース認証の設定
電子ジャーナル・データベース認証システムとは？
- 出版社との契約では、電子ジャーナル・データベース（以下「電子ジャーナル等」）の利用は大学構成員に限定されており、利用資格確認のためにアクセス時に下図のような認証のウィンドウが表示され、IDとパスワードの認証が促されます。
- 認証情報は、情報環境機構提供の学生アカウント（ECS-ID）もしくは、教職員グループウェアID（SPS-ID）を使用します。
- ECS-ID（学生アカウント 【例：a0012345】）
照会先：学術情報メディアセンター https://www.iimc.kyoto-u.ac.jp/ja/services/cert/ecs_id - SPS-ID（教職員グループウェアID 【例：taro123yoshida】）
照会先：所属部局の総務・庶務担当部署 https://www.iimc.kyoto-u.ac.jp/ja/services/cert/sps_id/
- ECS-ID（学生アカウント 【例：a0012345】）
- 電子ジャーナル・データベース認証システム（以下「認証システム」）をはじめてご利用時のみ 「同意手続き」画面が表示されます。この画面で同意していただいた場合のみ、認証システムがご利用いただけます。
- 初回同意がすんでいる場合は、認証通過後、電子ジャーナル等のサイトに遷移します。
電子ジャーナル・データベース認証システムの目的：何のための認証か？
平成23年度4月、認証システム全学化 に伴い、KUINS-IIからの電子ジャーナルへのアクセスでも認証が必要になりました。認証システムには、目的が２つあります。
１つ目は、大量ダウンロードなど出版社から不適切な利用を指摘された場合に調査対応することです。
出版社は、下記 電子ジャーナル・データベースの利用における禁止事項にあるとおり、不適切な利用があると、タイトル毎の区別なく、サイトに対する京大からのアクセスをすべて遮断してしまう事が多いので、たとえアクセスフリーの論文または雑誌であっても認証の対象としておく必要があります。ひとたび、不適切利用疑いでアクセスを遮断されると、発生元の特定、原因調査を行い、原因となった利用者への指導などの対応内容と今後の再発防止策をあわせて、報告しなければなりません。迅速な原状回復のためにも、ご協力お願いします。
２つ目の目的は、電子ジャーナル経費部局分担額の算定における一つの要素として、共通化対象の電子ジャーナルの利用ログをとり、部局別の利用状況を解析し、利用度を決定するための基礎データとすることです。
具体的に「認証」は、KUINS-II、KUINS-IIIともに、アクセスするサイトのURLを判定して、全学経費共通化対象の電子ジャーナルおよびデータベースのサイトのみ、図書館の認証システムに振り分けられるよう、設定してあります。URLの構造次第ですので、たとえ本来、アクセスフリーである目次のようなページであっても認証がかかる場合があります。ただし、たとえ認証がかかっても、認証後に記録されたアクセスログから購読費が必要なアクセスだけを抽出して、部局負担額の算定に利用しています。雑誌のURLは、細かい部分での変更も多く、また購読機関に逐次、変更した旨の報告もありません。URLの振り分け設定を詳細にしすぎると、間違いによるトラブルも発生しやすくなりますので、間違いなく安定的に統計を取得するため、大きな括りで振り分けるようにし、解析時に細心の注意をはらうようにしております。認証がかかる回数がそのまま、部局負担額の算定に使われているわけではありませんので、ご了承ください。
認証の操作をするお手間で、ご負担おかけしますが、どうか、ご理解くださいますようお願いいたします。
電子ジャーナル・データベース認証システムの運営
認証システムは、 「京都大学における全学の図書館機能に関する規程」に基づき、京都大学図書館協議会に「認証システム監理特別委員会」を設置し、運用しています。
本委員会は、認証システムの運用にあたり、利用許諾条件に反する不適切な利用が発生した場合の対処及びその他認証システムの運用に必要な事項を監理することを目的としています。
電子ジャーナル・データベースの利用における禁止事項
電子ジャーナル等は、京都大学と提供元の出版社等との契約により利用可能になっています。本学では多数の電子ジャーナル等が利用できますが、大部分の出版社が以下の事項を不正利用とみなしています。
- 組織的に大量のダウンロード、プリントアウトをすること。
- 個人的な研究・教育目的以外でダウンロード、コピー、保存、プリントアウトをすること。
- ジャーナルの１号全体にわたる大量のデータをダウンロード、コピーすること。
- 複製、データの改編、再配布、転売等をすること。
特に大量ダウンロードについては出版社側のサーバが常にアクセスを監視しており、該当する行為があったと判断されてしまうと、すぐに出版社側は警告を発し、同時に電子ジャーナルへのアクセスを遮断され、利用ができなくなります。
出版社からは、どのような状況で不正（と思われる）行為がなされたのか、事故なのか、故意なのかなどに対する回答と今後の防止策の提示を求められます。
不正利用が続くと、大学全体に利用停止や損害賠償を求められる等のペナルティが科せられる事になります。学内の多くの研究に支障をきたさないよう、上記の不正利用とみなされる行為を行わないよう、以前から皆様にお願いしているところですが、依然として警告が発せられる事が起こっています。ご注意ください。
「アクセス頻度が制限値に達しました」というメッセージ画面について
この画面は、図書館の電子ジャーナル・データベース認証システムが送信しています。
出版社に不適切な利用と警告される場合は、京都大学からのアクセスも遮断されることが多く、遮断解除には、原因を調査した上で理由説明をしなければなりません。日本と海外にある出版社との時差もあり、復旧まで時間がかかります。このため、高頻度のアクセスは本認証システムが事前に通信を学外に出さないよう、一時停止を行っています。
ただし、識別条件としては、アクセス元のIPアドレスが同じかどうか、アクセス先のサイトが同じかどうか等で判定しています。IPアドレスは、本認証システムに到達した際のアドレスを見ているので、Proxyを経由している場合、偶然同じIPアドレスで同じサイトにアクセスしているある場合があり得ます。
よくある質問
「電子ジャーナル/データベース認証システムFAQ」 【学内限定】に、よくある質問と回答を掲載し随時更新しています。
