京都大学図書館機構 - 京都大学オープンアクセス方針

京都大学オープンアクセス方針

京都大学オープンアクセス方針とは
京都大学オープンアクセス方針実施要領
京都大学オープンアクセス方針のポイント
オープンアクセス方針説明会

京都大学オープンアクセス方針とは

京都大学は、2015年4月28日に「京都大学オープンアクセス方針」を採択しました。これは、京都大学の教員が生み出した学術論文等の研究成果を、「京都大学学術情報リポジトリ KURENAI」によりインターネット上で原則公開することを定めたものです。

図書館機構長からのメッセージ（2015年4月28日）

研究成果をオープンアクセスとすることは、研究者間でコラボレーションを促進し、研究分野を超えた新たな知の創出に道を開く大きな力となると考えられます。同時に、学術研究に従事する者が社会に対して果たすべき説明責任を明確にします。このオープンアクセスという概念は世界的にも急速な広がりを見せていますが、我が国ではこれまでのところ、関心の高い一部の研究者の努力により推進されてきました。しかし、この度京都大学は、全学方針の採択により、大学としてオープンアクセスを推進する姿勢を明らかにしました。

KURENAIは、2006年の運用開始以来、教員が自発的に提出した研究教育成果を登録してきましたが、現在では、13万件以上の本文データが閲覧可能な、国内最大規模の機関リポジトリとなっています。「京都大学オープンアクセス方針」の採択により、京都大学は、より多くの教育・研究成果をKURENAIで広く公開し、学術研究の発展に寄与するとともに、大学としての社会的責任を果たしていく所存です。

（図書館機構長引原隆士）

京都大学オープンアクセス方針実施要領

京都大学オープンアクセス方針を実施するにあたっての要点を「京都大学オープンアクセス方針実施要領」としてまとめています。

京都大学オープンアクセス方針のポイント

京都大学オープンアクセス方針のポイントを実施要領の内容に即していくつか紹介します。

対象（対象者、対象研究成果）

本方針の対象となる「本学に在籍する教員」とは、常勤の教授、准教授、講師、助教の方で、教育研究活動データベースの登録義務者と同一となります。また、本方針が適用されるのは、2015年4月28日以降に発行された学術雑誌（図書等を除く）に掲載された研究成果です。
※適用開始の時期について、実施要領の記載とは異なりますので、ご注意ください。

対象者の区分	学術雑誌掲載論文（2015.4.28以降）	学術雑誌掲載論文（2015.4.27以前）	その他の研究成果
京都大学の常勤教員（教授、准教授、講師、助教）	対象	対象外	対象外
上記以外の研究者	対象外	対象外	対象外

オープンアクセス方針の対象外でも、一定の条件を満たせばKURENAIに登録できます。
詳しくは、「KURENAIによるセルフアーカイブ」および「登録手順」をご確認ください。
適用範囲や登録手続きなどについて、「京都大学オープンアクセス方針FAQ」（よくある質問）に、具体的な事例をいくつか紹介していますので、合わせてご確認ください。